ゴルフ場が地方創生事業の拠点になるかも?

 そもそもゴルフ場のほとんどは地方にしかないものなのに、今までは意外なほど地域に貢献しない施設であったと言えます。それらのゴルフ場が、今コロナ禍にあって、確実に収益を落としています。

 それはコロナ感染を回避するために、レストランや風呂の使用停止を条件として、スループレーを奨励しているからです。この行動は、ゴルファーのゴルフ場での滞在時間を減らすことになりますから、収益の低下は避けられません。


 あるゴルフ場では格安料金を打ち出して、スループレーゴルファーを主体に取り込む営業を行っています。これはこのコロナ禍を意識して、言い方は悪ですが質より量で稼ぐゴルフ場の意図が感じられます。

 しかしもしコロナの終息に長い時間がかかったら、あるいは終息した後にもこのゴルフスタイルかが定着してしまったら、これからのゴルフ場は永遠に収益性の低い業界としてのレッテルを張られてしまい、現在の高齢者従業員多数業種に固定化されてしまう可能性があるんです。


 ゴルフ場業が将来発展の見込みを失くしてしまったら、若者に見向きもされなくなってしまう。ですからこれからのゴルフ場は、生き残るために変わることが求められている分野とも言えるのです。

 そこでどう変わるかと言ったら、国の政策である地方創生事業に参加して新たな立場作りを目指すこと。なぜなら地方にしかないゴルフ場とは、その資質をたくさん持っているのですから。


 今このコロナは広い範囲の業種に、変わることを求めています。それは我が国の自動車メーカーがヨーロッパや中国のCO2削減政策に合わせて、エンジン駆動車から電気駆動車へシフトせざるを得なくなっています。

 またアメリカもトランプ氏からバイデン氏に代わることで、パリ協定に復帰すると言われています。この状況に、日本の自動車業界は変わらなければならなくなりました。


 ゴルフ場も同じです、我が国のゴルフ人口減少の傾向は変わりませんから、毎年閉鎖やソーラー施設企業への転換を余儀なくされています。しかし広い敷地を有しているからと、ゴルフ場にソーラー発電施設を固定化してしまうのはもったいないとしか思えません。

 そう言いますのは、ゴルフ場は唯一地方に存在する観光施設・エンターテインメント施設としての可能性を持った環境。この環境を地域とゴルフ場で活かす努力ができたら、まさにそれは地方創生事業の最先端を行く企業としての立場を得られることになるんです。


 ゴルフ場の現状、そしてこれからのゴルフ場は変わる。いや変わらざるを得ないことを、くどくどと綴ってまいりました。それはこれから《地方創生コンサルタント》の知識を有して就職したら、きっと活躍の場を与えられえることは間違いありませんから。

 とりあえずは地方のゴルフ場に就職して、収入を得ながら地方創生の意識を持って行動する。それを実行できたら、地方に移住する意味は必ずあります。ゴルフ場が地方創生事業の起点になるかどうかは、ゴルフ場が生き残りをかけた行動をとれるか次第。それを手助けできるのが、地方創生コンサルタントであることをぜひ知って頂きたいと思っております。

 次回は移住して農業法人に勤めながら営業・販売の副業をするか、それとも養殖漁業企業に勤めて+PC業務を?。はたまたゴルフ場に勤めながら、林業手伝いで稼ぐ?

 そのどちらを選んでも、最終的には地方創生コンサルタントとしての資質を磨いて、その道で食べていけるようにして頂きたいと思っています。そんな活躍の場は、現在の都会にはないのですから。


 次回からはそれぞれの就職をする上での、具体的なお話をさせて頂こうと思っています。なおゴルフ場の変化へのおススメに付きましては、別ブログでご案内しております。

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